2015年11月17日 10:00 公開

40~50代、配偶者を介護する可能性「低い」が6割―意識調査

ホルモンケア推進プロジェクト

 女性が活躍できる社会の実現を目指す「ホルモンケア推進プロジェクト」は、全国の40歳代、50歳代の男女447人を対象に意識調査を行った結果、「配偶者に介護が必要になる可能性は低い」と回答した人が6割に上ったと発表した。同プロジェクトは、介護について他人事と考えている傾向がみられたとしている。

介護保険利用者は女性が男性の2倍

 ホルモンケア推進プロジェクトは、医療・美容・栄養などの専門家が集まり、ホルモンケアの啓発活動を行うプロジェクト。今回の調査は、全国の40歳代、50歳代の447人(男性222人、女性225人)を対象に、「夫婦間における介護への意識と対策」についてインターネットを介して行われた。

 「配偶者が将来、要介護になる可能性」を聞いたところ、「非常に高いと思う」「まあまあ高いと思う」と回答したのは男性で34.2%、女性で37.8%にとどまり、ともに6割以上が「全くないと思う」もしくは「あまり高くないと思う」と答えた。

 「介護が必要になる割合は男女でどちらが多いと思えるか」と聞いたところ、「男性」との回答が47%、「女性」との回答は17%にとどまり、介護リスクが高いのは男性と捉えている人が多かった。ところが、厚生労働省の「介護給付費実態調査月報」によると、介護保険サービスを利用している女性は男性の2倍以上という。

 また別の質問項目からは、女性は男性よりも健康診断の受診率が低く、診断結果について夫婦で話し合う機会が少ないことが分かった。そのため同プロジェクトは、女性は自身も家族も気がつかない間に健康リスクが高まり、将来、介護が必要なリスクも高まる可能性が考えられるとしている。

 なお、介護が必要になった主な原因は、男性では「脳血管疾患」、女性では男性に比べて「関節疾患」「認知症」「骨折・転倒」が多いという。これらの症状について同プロジェクトは、女性ホルモンの低下との関係が考えられるとしているが、女性ホルモンの低下で起こる健康リスクについて、全体の約4割が「よく知らない」と回答した。

(あなたの健康百科編集部)

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