2019年07月31日 公開

難聴の高齢者は物忘れを訴える人が多い

 耳が遠い(難聴の)高齢者は、そうでない高齢者に比べ物忘れなどを訴える人が多いとの研究結果を、筑波大学と筑波技術大学の共同研究グループが発表した。結果を踏まえ、研究グループは「難聴と物忘れの因果関係について検証を進め、難聴の高齢者に対して適切なケアを行っていくことが重要」と提言している。

 高齢化に伴う難聴の有病率は国内だけでなく、世界的にも増加している。難聴になると、家族や友人とのコミュニケーションが難しくなり、買い物や旅行などの外出活動に困難を感じるようになる。さらには、抑うつや不安などの精神症状と関連することが知られている他、認知症の危険因子である可能性が指摘されるなど、健康寿命に影響を与える懸念があるという。

 研究の対象は、厚生労働省による2016年の「国民生活基礎調査」に協力した自宅で生活する65歳以上の高齢者13万7,723人(平均年齢74.5歳)。このうち、「耳が聞こえにくい」と答えた1万2,389人と、そう答えなかった人を対象に、心理面や外出活動、物忘れなどに及ぼす影響を調べた。なお、加齢とともに聞こえにくさを訴える人の割合は上昇し、85歳以上の約20%が該当していた。

物忘れのリスクが7倍超に、心理的苦痛も

 解析の結果、「物忘れ」の症状を訴えた人の割合は、「聞こえにくい」人で37.7%、そうでない人で5.2%であり、大きな差が見られた。この数字を統計学的に分析したところ、難聴があると物忘れのリスクは7.1倍、心理的苦痛のリスクは2.1倍、外出活動制限のリスクは2.0倍になることが分かった。

 今回の結果から、高齢者の難聴は物忘れ、心理的苦痛、外出活動制限と関連があり、中でも物忘れと強く関係することが示唆された。研究グループは「加齢に伴う難聴に対して早期から適切に対応することにより、物忘れなどを予防・軽減できる可能性がある。医療・社会的な対策が期待される」としている。